新着情報 NEWS
2024/08/01
弊社がお手伝いした横浜市立師岡小学校の取り組みが掲載されました
弊社商品の「YOKOHAMA Dry」の取り組みと同様に横浜市立師岡小学校で総合的な学習の一環で、「MOROOKAドライ」を作りました。
その取り組みが掲載されましたので、ご覧ください。
https://www.food-love.jp/torikumi/36.html
2023/12/11
EC販売を開始しました
今まで地産地消を基本としていましたが、やはりより多くの方に活動や商品を
知ってもらいたい、またお陰様で遠方の方から購入したいとの依頼もあり、
この度EC販売を開始しました。
https://mealmeets-online.com/item-food-yokohamadry-pastaset-easy12/
2023/05/16
横浜屋形船 すずよし様のお土産として取り扱いいただきました
この度、横浜桜木町弁天橋の乗り場から乗船できる屋形船すずよし様のお土産として、取扱いただくことが決まりました。
横浜産の野菜を活用した商品として、乗船の記念にぜひお土産として、ご活用ください。
https://www.suzuyoshi.jp/plan/plan.html#omiyage
2023/05/12
マイナビ農業に弊社代表長谷川のインタビュー記事が掲載されました
マイナビ農業に弊社代表長谷川哲雄のインタビュー記事が5/12に掲載されました。
プロジェクトを立ち上げたきっかけや現状の課題などを語っていますので、ぜひご覧ください。
https://agri.mynavi.jp/2023_05_12_225883/
2023/03/03
FOODEX JAPAN2023に出展します
東京ビックサイトで3/7(火)〜3/10(金)まで開催される展示会「FOODEX JAPAN2023」に出展します。FOODEX JAPANはアジアでも最大級の食品・飲料展示会です。
当日はYOKOHAMA Dryのサンプル配布や誕生経緯の動画配信なども行いますので、ぜひご来場ください。
FOODEX JAPAN2023については、下記ご参照ください。
https://www.jma.or.jp/foodex/
2023/02/18
神奈川新聞に弊社の取り組みが紹介されました
神奈川新聞の経済面に弊社の取り組みが紹介されました。
https://www.kanaloco.jp/news/economy/article-969994.html
2023/02/11
東京新聞神奈川版に弊社の取り組みが紹介されました
東京新聞神奈川版に弊社の取り組みが紹介されました。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/230593?rct=kanagawa
また、2/11よりニュウマン横浜6階「2416MARKET」でYOKOHAMA Dryの販売を開始しました。
2022/12/24
「YOKOHAMA Dry」を東名高速道路港北PA(上り)売店港北ブランで販売開始
横浜農家の未利用野菜をアップサイクルした乾燥野菜「YOKOHAMA Dry」を東名高速道路港北PA(上り)売店港北ブランで販売を開始しました。下記商品を販売しております。
・浜農家ヒラモトのDry浜なし
・浜農家ヒラモトのDryみかん
・井上農園のネギと海苔の和風パスタ
・浜農家ヒラモトのバターナッツかぼちゃのフィットチーネ
・横浜新鮮野菜土志田のトマト煮込みの素
・横浜新鮮野菜土志田の野菜ハンバーグの素〜人参〜
港北ブランは一般道からも入場可能ですので、お近くに行かれた際にはお立ち寄りください。
https://sapa.c-nexco.co.jp/sapa/shop/detail?sapashopid=1417
2022/12/08
地域情報誌タウンニュース中区・西区版に取り組みが紹介されました
神奈川県全域と東京多摩地域の地域情報紙であるタウンニュースの中区・西区版に弊社の取り組みである「YOKOHAMA Dry」の記事が掲載されました。
「YOKOHAMA Dry」は横浜農家の未利用野菜をアップサイクルした乾燥野菜/果実です。
掲載記事の詳細は下記をご参照ください。
https://www.townnews.co.jp/0113/2022/12/08/654405.html
2022/04/18
FABEX(ファベックス)東京2022の特別セミナーで紹介されました
2022年4月13日から15日まで東京ビックサイトで開催されたFABEX(ファベックス)東京2022の主催者特別セミナーで弊社のビジネスモデルが紹介されました。
食でかなえるSDGs世界のトレンド、日本の現状「日本人のニーズをとらえた商品開発のポイントとは」と題して、日本食研ホールディングス株式会社食未来研究室 児玉一穂様とInnova Market Insights Japan 田中良介様の対談形式の特別セミナーの中で、弊社のビジネスモデルが紹介されました。
児玉様は「SDGsは新しい開発コンセプトであり、インフラが整っていない」ため、商品開発が難しいとした中で、「フードロスを抑える商品開発には地域密着の専用のインフラが必要」と説明されています。そのひとつの解決策として、弊社のビジネスモデルをご紹介いただきました。
弊社の法人向けフードシェアリングサービスは近隣の飲食店で地域コミュニティを結成して、食品ロスを削減する仕組みです。来店するお客様にも、食品ロス削減に取り組んでいる意識の高いお店であることを周知して、飲食店のブランドも向上します。また食品ロス削減という「同一テーマに地域で取り組むことで、地域力が高まり、活性化に」つながる効果もあります。まさに食品ロス削減のフードシェアリングによる社会貢献と地域の価値を高め、地域社会の活性化を目指すサービスとなります。